教育体系とは、経営戦略の実現に必要な人材を育てるために、対象者・必要な能力・育成方法・実施時期などを体系的に整理したものです。研修体系は、そのうち研修(Off-JT)を階層別・職種別・テーマ別に整理したもので、教育体系の一部にあたります。本記事では両者の違いを整理したうえで、作り方7ステップと体系図の例、見直し方を解説します。
毎年同じような研修を、目的を問い直さずに実施している
階層ごとの育成方針につながりがなく、場当たり的になっている
OJTが現場任せで、指導内容や質が担当者によってばらつく
研修の目的が明確でなく、参加者にも意義が伝わっていない
研修後のキャリアや役割につながらず、受けっぱなしになっている
思い当たる項目がある場合、原因は個々の研修の内容ではなく、研修を追加する前に「会社としてどのような人材を、どのような方法で育てるか」を体系化できていないことにあるかもしれません。その全体像を整理したものが「教育体系」であり、研修部分を整理したものが「研修体系」です。
教育体系とは、企業が求める人材を育成するために、対象者・必要な能力・育成方法・実施時期を体系的に整理した、人材育成の全体像(設計図)です。新入社員から管理職まで、それぞれの階層や役割にどのような能力を身につけてほしいのか、そのためにOJT・研修・自己啓発のどの手段を使うのかを、一枚の地図として可視化したものだと捉えると分かりやすいでしょう。
教育体系を一言で言うと、「誰に・何を・どの方法で身につけてもらうかを整理した、人材育成の設計図」です。一般的な教育体系には、次の要素が含まれます。
※この整理は絶対的な学術的定義ではなく、KeySessionが企業の人材育成を実務上整理する際の捉え方です。
教育体系は「研修の一覧表」ではありません。社員の成長の多くは日々の仕事経験や上司・先輩とのかかわりから生まれるとされ、人材育成の分野では「70:20:10の法則」(成長の要因の70%は仕事経験、20%は他者からの薫陶、10%は研修や読書)という考え方がよく知られています。そのため教育体系には、研修以外にも次のような育成手段が含まれます。
研修そのものの意味や種類は「研修とは」の記事で解説しています。
研修体系とは、社内で実施する研修(Off-JT)を階層別・職種別・テーマ別などの軸で整理し、誰がいつどの研修を受けるのかを一覧にした枠組みです。教育体系の中から「研修」の部分だけを取り出して具体化したものであり、研修体系は教育体系の一部です。
両者は同じ意味で使われることも多い言葉ですが、教育体系がOJTや自己啓発、配置・異動まで含めた人材育成全体の設計図であるのに対し、研修体系は研修プログラムの構成に焦点を当てています。研修体系だけを整えても、現場のOJTや自己啓発と連動していなければ、育成施策全体としては機能しません。
| 比較項目 | 教育体系 | 研修体系 |
|---|---|---|
| 範囲 | 人材育成の全体(研修+OJT+自己啓発+配置など) | 研修(Off-JT)のみ |
| 主な問い | どんな人材を、どの手段の組み合わせで育てるか | どの階層・職種に、どの研修を実施するか |
| 起点 | 経営戦略・求める人材像 | 教育体系で定めた階層別の役割・能力 |
| 主な成果物 | 教育体系図、育成方針、人材像の定義 | 研修体系図、研修一覧、年間研修計画 |
| 主に関わる人 | 経営層・人事部門・現場の管理職 | 人事・研修担当者 |
研修体系は、次のような軸を組み合わせて整理するのが一般的です。多くの企業では「階層別研修」を縦軸の基本に置き、職種別・テーマ別の研修を横軸として加えていきます。
| 分類 | 内容 | 研修の例 |
|---|---|---|
| 階層別研修 | 役職・等級・年次ごとに全員が受ける研修 | 新入社員研修、中堅社員研修、新任管理職研修 |
| 職種別研修 | 営業・技術・事務など職種固有の知識・スキル | 営業研修、技術研修、生産管理研修 |
| テーマ別研修 | 全社共通の課題に対応するテーマ | コンプライアンス研修、ハラスメント研修、DX研修 |
| 選抜型研修 | 次世代リーダーなど対象者を選んで行う研修 | 次世代経営者育成研修、リーダー候補研修 |
| 選択型研修 | 社員が自らの意思で選んで受講する研修 | 手挙げ式研修、eラーニングライブラリ |
研修体系の構築手順や、受講データを使った見直し方は研修体系の構築と見直し方で詳しく解説しています。
教育体系・研修体系を構築する目的は、育成施策を場当たり的にではなく、経営戦略に基づいて計画的に実行できる状態をつくることです。
個々の研修が「経営として何のために実施するのか」という上位目的につながっていない状態を防ぎます。教育体系を経営戦略から逆算して設計することで、育成施策全体に一貫した目的意識を持たせられ、研修予算の説明もしやすくなります。
新入社員には何を、中堅には何を、管理職には何を身につけてほしいのかを整理することで、階層をまたいだ育成のつながりが生まれます。社員にとっても「次の段階で何が求められるか」が見えるため、キャリアの見通しを持ちやすくなります。
「今年も同じ研修を実施する」「話題のテーマだから導入する」といった、目的があいまいな研修を減らせます。教育体系・研修体系があれば、新しい施策を追加する際にも全体の中での位置づけを確認できます。
厚生労働省「令和6年度能力開発基本調査」によると、OFF-JTを実施した事業所は73.8%(うち正社員向けは71.6%)にのぼります(出典:厚生労働省)。多くの企業が研修を実施している一方で、現場で行うOJTと連動できていなければ効果は定着しません。教育体系で両者の役割分担を整理することが重要です。
全体を一覧化することで、「この階層には育成施策がない」「同じ内容の研修が重複している」といった抜け漏れ・重複に気づきやすくなります。担当者が替わっても、体系図を見れば育成の全体像を引き継げる点もメリットです。
「人材育成計画」「教育体系」「研修体系」「スキルマップ」「教育体系図」は、しばしば混同されます。KeySessionでは実務上、次のように整理しています。
| 用語 | 主な役割 | 対象範囲 |
|---|---|---|
| 人材育成計画 | 人材育成全体の方針・計画を定める | 最も広い |
| 教育体系 | 育成施策を階層・役割ごとに体系的に整理する | 広い |
| 研修体系 | 研修(Off-JT)施策を整理する | 教育体系の一部 |
| スキルマップ | 必要な能力・習熟度を可視化する | 能力要件 |
| 教育体系図・研修体系図 | 教育体系・研修体系を表や図で視覚化する | 可視化手段 |
人材育成計画は、経営戦略から「どのような人材が必要か」「いつまでに、どの規模で育成するか」といった方針・全体計画を定めるものです。教育体系は、その方針を「具体的にどの階層に、どの育成手段で身につけてもらうか」という実行レベルまで落とし込んだものと位置づけられます。個別の研修を「いつ・どのように実施するか」という年間の実行計画については、「研修計画の作り方」で解説しています。
スキルマップは、社員一人ひとりが「どのスキルを、どの程度習得しているか」を可視化する管理表です。教育体系が「育成の手段・体制」を整理するのに対し、スキルマップは「現在地(能力の保有状況)」を可視化する点で役割が異なります。教育体系を作る過程で、現状把握のためにスキルマップを併用するケースは多くあります(作り方は「研修体系とスキルマップの違い」で解説しています)。
教育体系づくりでよくあるつまずきは、「研修から考え始めてしまう」ことです。まずは次の5つを整理してから、育成手段の検討に入ります。
今後どのような事業を展開し、どのような組織にしていきたいか。人材育成の出発点になります。
経営戦略を実現するために、どのような価値観・行動特性を持つ人材が必要かを言語化します。
新入社員・若手・中堅・管理職などの階層や、職種ごとに期待される役割を整理します。等級制度や評価制度がある場合は、その定義とそろえます。
それぞれの階層・役割で身につけてほしい知識・スキル・行動を具体的に書き出します。
現在実施している研修・OJT・自己啓発支援などを棚卸しし、後のギャップ把握に備えます。
研修メニューの検討は、この5つを整理した後に行います。先に研修ありきで考えると、経営戦略とつながらない教育体系になりやすいためです。
教育体系は、次の7ステップで整理すると作りやすくなります。ポイントは、STEP6まで研修メニューを一つも決めないことです。研修体系はSTEP6〜7で具体化します。
中期経営計画や事業計画を読み込み、3〜5年後に向けて「どの事業を伸ばすのか」「組織としてどんな課題を抱えているのか」を整理します。経営層へのヒアリングを行い、人材面の課題(管理職不足、若手の早期離職、DX人材の不足など)を具体的な言葉で押さえておくと、後のステップがぶれません。
経営戦略の実現に必要な人材を、価値観・行動特性・能力の観点で言語化します。「主体性のある人材」のような抽象的な表現で終わらせず、「顧客の課題を自ら聞き出し、解決策を提案できる」のように、行動として観察できるレベルまで具体化するのがポイントです。
新入社員・若手・中堅・リーダー・管理職・経営層といった階層と、営業・技術・管理部門などの職種ごとに、期待する役割を定義します。等級制度や評価制度の定義と言葉をそろえておくと、育成と評価・昇格が連動しやすくなります。
STEP3の役割を果たすために必要な知識・スキル・行動を、階層・職種ごとに書き出します。「全社共通スキル(ビジネス基礎・コミュニケーションなど)」「マネジメントスキル」「専門スキル」の3区分で整理すると、のちの体系図の横軸にそのまま使えます。
スキルマップや評価結果、管理職へのヒアリング、社員アンケートなどを使い、STEP4で定義した能力と現状との差を把握します。あわせて現在の研修・OJT・自己啓発支援を棚卸しし、「ギャップがあるのに施策がない領域」「施策はあるがギャップがない領域」を洗い出します。
ギャップを埋めるための育成手段を、OJT・Off-JT(研修)・自己啓発・配置の中から組み合わせます。仕事を通じて身につく能力はOJTや配置で、知識や考え方の習得は研修で、と役割を分けるのが基本です。ここで研修の部分を階層別・職種別・テーマ別に並べたものが研修体系になります。
整理した内容を、縦軸に階層、横軸に育成手段やスキル区分を置いた教育体系図(研修体系図)にまとめ、実施時期・対象者・予算・担当を記した年間計画に展開します。あわせて受講率や行動変容などの効果指標を決めておくと、後の見直しがしやすくなります。
教育体系を作った後は、年間計画として現場の上司・育成担当者に共有し、実際の配属や研修計画に反映させます。そのうえで一定期間ごとに運用状況を確認し、後述の見直しを行うことで、教育体系は使われ続ける仕組みになります。
教育体系図とは、STEP7で整理した教育体系を、縦軸に階層、横軸に育成手段を置いた図として視覚化したものです。文章で説明するよりも、誰がどの育成手段の対象になっているかが一目で分かるようになります。
上の図の「Off-JT(研修)」の列を取り出し、スキル区分ごとに展開したものが研修体系図です。
実際には、この図に経営層や選抜型研修の行を加えたり、DX・コンプライアンスなどテーマ別研修の列を増やしたりして作成します。作図のポイントは次の3つです。
テンプレート例や詳細な作図手順は「研修体系図の作り方とテンプレート例」で解説しています。
ここまでの「育成目的の整理」「階層×育成手段の教育体系」をそのまま入力できる形式で、無料テンプレートを配布しています。Excel・Googleスプレッドシートで開いて、自社の内容に書き換えるだけで使えます。
無料テンプレート・Excel形式(全4シート)
教育体系シート
①育成目的整理シート②教育体系シート(階層×OJT・Off-JT・自己啓発)③記載例④使い方ガイドの4シート構成です。自社の内容に書き換えるだけで、教育体系の土台まで整理できます。
ご入力いただいたメールアドレス宛に、ダウンロードURLをお送りします。送信をもってプライバシーポリシーに同意したものとします。
従業員200名程度のBtoB向け機械部品メーカーを想定したモデルケースです。実在の企業の制度ではなく、教育体系の考え方を理解するための例としてご覧ください。この会社では「既存顧客への提案型営業への転換」と「次の管理職層の育成」を経営課題としています。
| 階層 | 求める役割 | 必要能力 | OJT | Off-JT | 自己啓発 |
|---|---|---|---|---|---|
| 新入社員 | 基本業務の習得 | ビジネスマナー・報連相 | 先輩社員による日常指導 | 新入社員研修(集合) | 業界基礎知識の学習 |
| 若手 | 担当業務の独り立ち | 実務スキル・課題発見力 | 担当業務の幅出し | 提案営業・実務スキル研修 | 関連資格の取得 |
| 中堅 | 後輩指導・業務改善 | 指導力・業務設計力 | 後輩のOJT担当 | OJTトレーナー研修 | 専門分野の通信教育 |
| リーダー | チームの目標管理 | 目標設定・進捗管理力 | 小規模チームの運営経験 | リーダーシップ研修 | マネジメント関連書籍 |
| 管理職 | 組織成果への責任 | マネジメント・評価力 | 部下育成・評価者経験 | 管理職研修・評価者研修 | 外部セミナー・勉強会 |
この例のように、階層が上がるほど「教える側」としての役割も加わることを教育体系に組み込んでおくと、OJTの質が特定の担当者に依存しにくくなります。また、経営課題である「提案型営業」は若手のOff-JTに、「管理職層の育成」はリーダー・管理職の行に反映し、経営戦略と育成施策のつながりが表の上で確認できるようにしています。
教育体系・研修体系は一度作って終わりではありません。次のような変化があったときは、見直しを検討するタイミングです。
「年に1回は必ず全面改定する」といった決まったルールがあるわけではありません。研修体系は年度ごとの研修計画の策定時に、教育体系は中期経営計画や人事制度の改定時にあわせて見直すなど、上記のような変化が生じたタイミングで全体または該当する階層だけを見直すのが現実的です。
現在実施している育成施策と、教育体系図の内容を照らし合わせます。研修については受講率・満足度・実施コストを、OJTについては実施状況や指導担当者の負荷を一覧にしておくと、議論の材料になります。
現在の経営戦略・事業計画と、教育体系が前提としていた戦略の間にずれがないか確認します。新しく掲げた重点領域に対応する育成施策がない場合は、優先的に追加を検討します。
環境変化を踏まえ、階層ごとに求める人材像・能力を更新する必要があるか検討します。現場の管理職にも意見を聞き、「今の現場で本当に必要な能力」とのずれを確認します。
体系図の空欄(施策がない階層・能力)と、内容が重なっている研修を洗い出します。受講後アンケートや上司の評価で効果が見えない研修は、内容の改善か統廃合の候補とします。
すべてを一度に変えようとせず、経営課題への影響が大きい階層・施策から見直します。予算や担当者の工数も考慮し、今年度に着手するもの・来年度以降に回すものを分けます。
教育体系図・研修体系図・年間計画を更新し、経営層と現場の管理職に共有します。変更した理由もあわせて伝えると、現場の協力を得やすくなります。
受講率・満足度に加えて、受講後の行動変容や昇格者数、離職率など、育成の目的に合った指標を設定し、次の見直しにつなげます。
せっかく作った教育体系・研修体系が使われなくなるのには、共通した原因があります。
研修ありきで作られ、経営戦略と切り離されている
求める人材像があいまいなまま、育成手段だけを決めている
研修体系だけを整え、OJTや配置と連動していない
現場の管理職が策定に関与しておらず、他人事になっている
研修を受講すること自体が目的化している
効果測定のKPIが設定されていない
作成した後、一度も更新されないまま放置されている
ここまで教育体系・研修体系の作り方を解説してきましたが、教育体系は、人材育成計画を具体的な育成施策に落とし込む段階で設計するものです。経営戦略から人材育成全体を組み立て直したい場合は、教育体系を作る前に、人材育成計画の立て方・策定支援の考え方から整理することをおすすめします。
すでに人材育成計画があり、それを教育体系まで具体化したい場合は、本記事のSTEP1〜7がそのまま次のアクションになります。
教育体系づくりは、次のような理由でつまずくケースが少なくありません。
こうした場合は、外部の支援を活用するという選択肢もあります。KeySessionの人材育成計画 策定支援では、現状診断から求める人材像の整理、教育体系図・年間計画への落とし込みまでを、経営戦略から逆算する形で支援しています。
教育体系とは、求める人材を育てるために対象者・能力・育成方法・時期を整理した人材育成の設計図であり、研修体系はそのうち研修(Off-JT)の部分を階層別・職種別・テーマ別に整理したものです。どちらも目的は、研修をきれいに並べることではありません。経営戦略から必要な人材・能力・経験を逆算し、育成施策を継続的に実行できる状態を作ることが本来の目的です。
そのためには、いきなり研修メニューを検討するのではなく、経営戦略の確認、求める人材像の定義、階層ごとの役割整理という順番を踏むことが欠かせません。そして一度作った教育体系・研修体系も、環境の変化に合わせて見直し続けることで、初めて機能し続ける仕組みになります。
教育体系を構築する前段階として、自社の人材育成全体の方針から整理したい場合は、人材育成計画の立て方・策定支援もあわせてご覧ください。
教育体系だけでなく、教育体系・求める人材像・年間人材育成計画まで整理したい企業は、人材育成計画の策定支援をご覧ください。